1. 概要・定義

　知的な遅れはなく、見る・聞く能力はあるのに学習に必要な特定の機能（読む・書く・聞く・話す・計算する・推論する）の、習得と使用に困難がみられる状態です（1999年：文部科学省）。医学的な定義と教育上の定義に違いがあり、DSM-5では神経発達症群に分類されますが、限局性学習障害は読字障害・書字障害・算数障害とされ、話す・聞くことの困難はコミュニケーション障害群に分類されています。

読字障害には正確さ、速度または流暢さ、読解力の困難があり、書字障害には綴り字の正確さ、文法・句読点の正確さ、書字表出の明確さや構成力の困難があります。算数障害は計算だけではなく、数の感覚や数学的事実の記憶、数学的推論の正確さの障害とされています。

2. 症状

　就学後でないと症状は表出しませんが、幼児期に言葉が遅かった、就学前に文字や数字に興味を持ちにくい様子があったなどと振り返られることもあります。学習が始まると、平仮名が憶えられない、逐次読みですらすら読めない、読み書きを嫌がる、字形が整わず間違いが多い、カタカナ・拗音・促音が習得しにくい、などがみられます。学年があがると、漢字や九九が憶えられない、文章題が理解できない、板書が間に合わない、宿題を嫌がる、時間がかかる、といった困り感が増します。次第に学習意欲が落ち、学習不振となり自信をなくしてしまうことも少なくありません。

3. 診断

　医学診断には学習状況の把握に加え、知能検査・視知覚認知検査・読み書きスクリーニング検査などの検査で、2学年以上の遅れや２SD以上の差があるなど、読字・書字・計算の障害程度の評価・確認が必要です。教育上の配慮には、診断は必要としないとされており、困り感に気付いてLDを考慮した確認・配慮・指導が求められます。

4. 治療・対応

　合併症を伴わないLDが医学的に治療対象となることは多くありません。対応可能な専門病院や療育施設では言語聴覚士によるリハビリを行うこともありますが、基本対応は学習方法の検討と教育的な配慮になります。

　低学年の文字の習得や読字の障害には、知っている言葉（語彙）を増やし、文字を音として捉える能力（音韻認識）の向上を目標とした支援が多く行われています。様々な指導教材やアプリの開発も進み導入しやすくなっています。学年が上がると、読みの補助（ルビ振りや、拡大、読み上げなど）や、プリントや視聴学習を増やす、板書範囲の限定、テスト時間の延長など量や時間への配慮も必要となり、読み上げソフトやデジタル教科書の使用などICT機器の使用や学習教材・道具の工夫も考慮されます。

　算数についてはどこでつまずいているか把握することが支援の手がかりになります。文言の理解や数量関係・単位でつまずく児も少なくありません。LDは通常級での合理的配慮の対象とされています。一斉指導の中では不十分な場合、サポート学習や通級指導の対象にもなります。子どもの困り感に気付いても、LDへの理解や指導経験がある学校ばかりではないため、教育相談を利用するなど、知識の共有が求められます。子ども達が「このやり方だと出来る・わかる」「テストで点がとれた」と達成感が持てるやり方が見つかり、意欲向上や自信の回復につなげるだけでなく、将来自分で必要な手立てが選べるようになることが目標になると考えます。

　入試の際の配慮には学校での実績と、診断書が必要とされることが多く、医療機関でも理解が進むことも期待されています。

5. 合併症・併存症

　神経発達症群との合併・併存が多いです。特に注意欠如多動症(Attention-defect/hyperactivity disorder : ADHD)の約4割にLDが併存するとされています。不注意や学習態度の悪さのため、本人の努力不足が原因だと思われている児童・生徒の中に、LDが隠れていることもあり、学習状況の確認が必要です。逆にLD対応のみでは学習の継続が困難でADHD治療を併用することで学習効果が上がることもあります。発達性協調運動障害（Developmental coordination disorder : DCD）の合併・併存で困難を増すこともあり、視知覚認知トレーニング（コグニショントレーニング）などが有効です。

　LDの児童・生徒は心身症や学校不適応となるリスクが高いことも報告されています。不登校の背景に学習の問題がないか、学習時間の減少や経験不足で説明できない困難感がある時は他の発達上の問題に加え、LDも考慮出来ると良いと思います。

（西部島根医療福祉センター 脳神経小児科　大野 貴子先生）